脱炭素・人口減少時代の持続可能な水インフラ技術セミナー(2021年12月10日開催)

2021年12月10日に当社の代表が参加する特定非営利活動法人地域水道支援センター(以下、CWSCとする。)のオンラインセミナーが開催されます。 “脱炭素・人口減少時代の持続可能な水インフラ技術セミナー(2021年12月10日開催)” の続きを読む

地域水道支援センターで生物浄化法セミナーオンライン講座が開催されます

2021年8月28日に当社の代表が参加する特定非営利活動法人地域水道支援センター(以下、CWSCとする。)のオンラインセミナーが開催されます。 “地域水道支援センターで生物浄化法セミナーオンライン講座が開催されます” の続きを読む

地域水道支援センター「小規模水道のつくり方」のオンラインセミナー

「小規模水道」の考え方や技術が必要な時代。専門家や実践者が知見を公開します

代表が参加するNPO法人地域水道支援センター(以下、CWSC)では、今年9月「小規模水道」における考え方や技術、実施例を、自主制作書籍『小規模水道のつくり方 SDGsへの道』にまとめ発行し、10-11月には同書発行を記念した連続オンラインセミナーを開催する運びとなりました。

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地域水道支援センターとは

特定非営利活動法人地域水道支援センター(CWSC)は、2006年、地域の小さな水道を支援すること、自然に備わった原理を活かす緩速ろ過(生物浄化法)を研究し、広めることなどを通して社会に貢献することを目的に設立、活動している団体です。 “地域水道支援センターとは” の続きを読む

地域水道支援センターの第12回総会に参加しました

平成30年5月27日に東京都品川区きゅりあんで「特定非営利活動法人地域水道支援センター」(以下、CWSC)【本部:東京都町田市、理事長:保屋野初子】の総会に参加して参りました。

CWSCは、東京都で2006年の設立以来、緩速ろ過(生物浄化法)に関する情報発信や、国際協力機構(JICA)などを通じて海外や、地域の小規模集落水道の技術支援を実施し、適正技術による水供給サービスを通して地域づくりを支援している団体です。

今回で第12回目になる総会では、平成29年度の事業報告として、岩手県中部水道企業団・(株)トーケミによるの緩速ろ過システムの共同研究、花巻・盛岡での緩速ろ過(生物浄化)法セミナーなどの報告がありました。

また平成30年度の活動計画として名古屋での緩速ろ過(生物浄化)法セミナー、過年度からの継続研究、ラオス農村部における小規模水道施設の技術支援の為の調査についてなどが上程されました。

総会後には公開セミナーとして「水道大変時代の私たちのミッション」のテーマで「水道大変時代に突入した日本の水道」を橋本淳司理事から、「水道を超えていくNPOの仕事」を保屋野初子理事長からそれぞれ現代の水道を取り巻く社会状況の中でのCWSCの仕事を紹介しこれからの役割について講演がありました。総会終了後は会員が情報交換会で懇親がなされました。

 

「水道大変時代に突入した日本の水道」を橋本淳司
「水道大変時代に突入した日本の水道」を橋本淳司理事
「水道を超えていくNPOの仕事」を保屋野初子理事長
「水道を超えていくNPOの仕事」を保屋野初子理事長
情報交換会
情報交換会

>>特定非営利活動法人地域水道支援センター
>>橋本淳司理事の公式ページ
>>中本信忠理事の緩速ろ過から生物浄化法

 

地域水道支援センターの総会に参加しました

先日6月10日に「NPO法人 地域水道支援センター」の総会とセミナーに参加してきました。地域水道支援センター(CWSC)は高齢化や人口減少、海外においては貧困、技術不足などにより水の確保や運営が困難になっている地域の「小さい水道」をマネジメント、技術支、維持管理、学習・啓発を支援することにより、健全で自主的な持続可能な水道を実現しようというものです。

総会では平成28年度の報告と平成29年度の計画を審議があり、その後には小規模水道における粗ろ過・緩速ろ過についての実証試験についてのセミナー発表がありました。セミナーの一つは岩手県花巻市の岩手中部水道企業団の小又浄水場実証試験について瀬野守史 理事から、二つ目はJICAの支援を通じたフィジー、サモアでの緩速ろ過の実践について中本忠信 理事からの講演でした。

CWSCの技術支援の柱は粗ろ過・緩速ろ過法です。この技術は自然界の浄化機能に学び、水性微生物による分解活動を利用する「生物浄化法」で、浄水課程で薬品や電力を使わず、環境負荷やエネルギーコストの小さいろ過方法です。この技術は様々な規模、地形、水源などの条件に適用でき、また機械部分かほとんど無いために頻繁なメンテナンスの必要な膜ろ過法や、常に薬品補充が必要な急速ろ過法などよりも維持管理が比較的に容易です。

現在地域の人口減少や高齢化などが進み、保守や修繕など維持管理が自治体だけでは困難で、住民自らによる水道運営の必要性も出てきている中でこの様な技術も有効であると感じます。

 

>>信州大学名誉教授 中本忠信ブログ
>>NPO法人地域水道支援センター